耐震・制震・免震の違いは? 第1回 耐震の巻|株式会社R-JAPAN

耐震・制震・免震の違いは? 第1回 耐震の巻

耐震・制震・免震の違いは?
ー第1回 耐震の巻ー
 


今年、令和6年(2024年)はお正月の能登半島地震から、この8月には南海トラフ地震との関係を連想される、宮崎県日向灘の地震が発生しました。
皆さん、地震への備えを今一度確認しましょう。

さて、この地震に対しては建物も一定の備えを施しているのはご存知かと思いますが、正しく理解しそれぞれの特徴を掴むことも地震への備えになるかと思い、今回より3回のシリーズで皆様にお知らせします。


第1回目は耐震です。

《耐震工法とは》地震の揺れに耐えることを基準にしています。

現在、日本の多くの住宅で採用されているのが、この耐震工法によるものです。
地震の多い日本では、昔から地震に対しては「建物が倒壊しないで、人が避難できる」を一番の基準にしていることに起因します。
これを前提に建物自体を強固にして(建物の強度)、揺れに耐えてみせる!という構造です。
では、どうやって建物強度を高めているのでしょう?
皆様の中には、見かけた方もおられるかと思いますが、

1.壁に筋交いを入れたり、建材・部材の接合部を金具で緊結し補強します。

2.地震の力は、建物の主要部分で占める面積が大きい部分に集中(負荷がかかる)しやすく、重量が増す屋根や床にその力がかかりやすいため、これらを支える柱や梁の部分には『1』の工法をしっかりと施します。
更に、建物全体のバランスを考えて建築します。
この耐震工法は最も一般的な構造で、戸建からマンション、商業ビルや学校や公共施設・病院といった様々な建物で採用されています。

 


《耐震工法のメリット》
1.設計に自由性がある
補強のための筋交いや耐震壁の設置等によって、開口部の位置等に制限がかかる場合もありますが、それでも制震・免震工法に比べれば格段に自由に設計できると言えます。

2.建築の工期が短い
これはすこしズルイかも知れませんが、制震や免震工法では特殊工事が必要で、そのため必然的に工期は長くなります。
それに比べれば工期は短い。ということです。

3.建築コストが安い
日本では、法律によって建物は、建築基準法による耐震基準を満たさないと、建物は建てられません。
つまり建物を建てる際には、既に耐震基準を満たした建物ができあがることになります。
制震・免震工法は、これより更に特殊工事や特殊な建材・部材を採用するため耐震工法が一番コストパフォーマンスは良くなります。



《耐震工法のデメリット》
1.二次被害が起こりやすい
家具や部屋の装備品等による落下や転倒・倒壊等によって二次被害が起こりやすい。
これは建物自体が強固になればなるほど、後から設置したタンス等には建物の強度は及びませんので、どうしても装備品等までは守れないのです。

2.上の階に行くほど揺れが大きい
耐震工法は、地盤の揺れを直接的に受けますので、体感的に大きな揺れを感じます。
特に高い建物においては上の階に行けば行くほど、揺れが大きく伝わってしまいます。

3.繰り返しの揺れに弱い
建物自体は頑丈にできていますが、繰返しの振動を受け続けると、少しずつ建材・部材に損傷が入り、強度が落ちていきます。
過去にも震度が小さい時に突然倒壊したケースがこれに当たります。
地震のニュースで「建物が大丈夫でも、今後何日間は繰り返し地震がきますので、今大丈夫に見える建物でも指定の避難所に避難して下さい」といった報道がなされるのは、このためです。



-第2回 制震ー
-第3回 免震ー
-番外編ー
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